• 常時閉鎖型と、煙感知器と連動して自動閉鎖する常時開放型(随時閉鎖式)の2種類があります。
  • 階段室には、常時閉鎖型なら閉鎖障害がほとんどありません。
  • EV前には、片引きタイプと、引き分けタイプがあります。
  • 設計最大サイズでも40N台の軽い解放力を実現しました。



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  • 潜り戸を設けることで、扉面積が3㎡以上の大開口に対応可能です。(扉重量は300kg以下とします。)
  • EV前や面積区画の扉には、敷居なしの車イスが通れるバリアフリー仕様の潜り戸、階段室等には敷居付きの潜り戸があります。
  • 潜り戸も遮煙性能値をクリアしています。
  • 常時開放型(随意閉鎖式)のみとします。

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引き戸は斜めに取付けられたレールに、扉1枚当りハンガー戸車2個で吊り下げられ、手動で自由に開操作ができます。
閉動作は、制動装置に制動されながら、傾斜レールによる重力で引き戸を自動的に閉じます。
また、片引き戸、引き分け戸のそれぞれの扉は、独自の全閉時扉引き寄せ装置により、周囲の枠体に引き寄せられ、
遮煙性能を高める構造になっています。

建物内に設置の自動火災報知設備の連動制御盤を経て、煙感知器からの信号が、当システムのスモクローザに伝えられ、約3秒後に扉保持を解除し、制動装置に制動されながら傾斜レールによる重力で引き戸を自動的に閉じます。
非常時以外でも、手動による扉の強制閉鎖も可能です。
大きな扉(面積が3㎡を超)には、潜り戸(バリアフリー型・下框付き型)が必要になります。[建設省告示2563号]

縦穴区画は、遮煙性能を有する防火設備の設置が法令で義務付けられています。

2005年12月1日から防火設備の告示第2563号が改正、施行されました。

  • 人が通行の用に供する部分に設ける、全ての防火設備(防火シャッター、防火戸、スクリーン、昇降路の出入り口の戸など)
  • の例示が改正されました。(建築基準法施行令改正 2005年7月21日政令第246号公布に依る)
  • 改正趣旨は、防火設備の閉鎖作動時の危害防止措置の義務付け、防火設備の安全性の向上です。
  • 改正告示の規定に適合しないものを用いる場合は、新しく、国土交通大臣の認定を受ける必要があります。
  • (2005年12月1日以前に大臣認定を取得していた防火設備は、12月1日以降使用できません。)



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  • 開き戸(左図)に比べ、引き戸(右図)は管理範囲が非常に狭いため、閉鎖障害が起こりにくくなります。

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